関連製品

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Lunar iDXA

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PRODIGY Fuga

JB13157JA

※お客様のご使用経験に基づく記載です。仕様値として保証するものではありません。

製造販売：GE ヘルスケア・ジャパン株式会社
X線骨密度測定装置 Lunar iDXA 医療機器認証番号 21800BZX10007000
X線骨密度測定装置 PRODIGY 医療機器認証番号 21500BZY00582000
PRODIGY は、販売名称　X線骨密度測定装置PRODIGYの類型「PRODIGY」のフルサイズテーブル
PRODIGY-Cは、販売名称　X線骨密度測定装置PRODIGYの類型「PRODIGY」のコンパクトサイズテーブル
PRODIGY Fugaは、enCORE SW V16.sp1以降のVersionを搭載する上記医療機器のニックネームです。

骨粗鬆症の予防と治療
ガイドライン-2025年版 -




概要
※本記事は、最新ガイドラインをもとにしたDXA検査の適応基準等をご紹介するものであり、ガイドラインそのものではございません。
詳細に関しましては、実際のガイドラインにてお客様ご自身でご確認いただけますようにお願いをいたします。

2025年8月現在の最新のガイドラインは、『骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2025年版』となります。


－主な改訂のポイント－
・前回のガイドラインから10年ぶりの改訂

・新たにCQ（Clinical Question：臨床上の課題）を設定、システマティックレビューを行い、エビデンスの評価・統合をして推奨文を作成

・新しい骨粗鬆症治療薬として、ゾレドロン酸、アバロパラチド、ロモソズマブが追加

・「顎骨壊死検討委員会ポジションペーパー2023」「グルココルチコイド誘発性骨粗鬆症の管理と治療のガイドライン2023」「癌治療関連骨減少症（CTIBL）診療マニュアル」を反映した内容


DXA検査について
DXA検査に関わる測定部位と測定値の適応基準としては、2015年版ガイドラインから大きな変更はなく、以下のように定められています。


DXAにおける測定部位
・腰椎と大腿骨近位部の両者を測定することが望ましい。

・腰椎DXAでは前後方向L1～L4またはL2～L4を計測する。

・側方向測定は診断に使用しない。

・大腿骨近位部DXAでは、頸部、転子部、全大腿骨近位部（頸部、転子部、骨幹部の3領域）を測定する。

・女性、男性ともに大腿骨近位部と腰椎の骨密度を用いる。

・高齢者において脊柱変形などのために腰椎骨密度の測定が適当でないと診断される場合には大腿骨近位部骨密度を用いる。

・これらの測定が困難である場合や副甲状腺機能亢進症では、前腕骨の骨密度を参考にする。

・非利き腕を用い、骨折既往歴があれば反対側で計測する。



腰椎DXAの測定値の適応基準：
・通常L1-4またはL2-4の平均値を用いる。ただし局所的な変化（硬化性変化など）やアーチファクトのある椎体は除き, それ以外の椎体の平均値骨密度とそのYAMに基づき評価する。

・1椎体しか評価できない場合はデータとして採用しない。

・隣接椎体と比べて1.0SD以上の差がある場合はデータとして採用しない。

・椎体ごとの数値は用いない。

2012年以前は、本邦では腰椎部の評価部位はL2-L4領域でしたが、国際的にはL1-L4領域が使用されていたことから、2015年版のガイドライン以降では、L1-L4領域も評価部位に追加されました。今回のガイドラインでも同様の記載となっております。（※2015年改定時の概要はこちら）


腰椎DXAの測定値の適応基準：
・全大腿骨近位部と頚部の骨密度のうちYAMに対するパーセンテージが低値の方を採用する。

・ウォード三角部骨密度は診断に使用しない。

・左右のいずれの測定でもよい。

・左右両方を測定した場合は低値側の値を診断に用いる。

・モニタリングには両側平均骨密度を用いることが可能で、全大腿骨近位部が望ましい。

2012年以前は、、大腿骨のYAM値の算出年齢が、20歳～44歳までを対象にYAM値を算出されていましたが、2015年版ガイドライン以降では、20歳～29歳までの対象でYAM値が設定されました。これは、大腿骨部の骨密度は20歳台より減少していく傾向を考慮して、より若年齢を対象にしてYAM値が設定されたものです。

大腿骨の基準値は、頸部と近位全体部のみ基準値が設定されていて、他の大転子部やウォード三角領域等は基準値は設定されておりません。


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DXAによる大腿骨近位部骨評価の領域


DXA検査の応用について

海綿骨構造特性指標TBS：Trabecular Bone Score ：
・骨微細構造を反映し、骨密度とは独立して骨粗鬆性骨折の発生を予測する。

・骨密度とは異なり腰椎の退行性変化や陳旧性骨折の影響が少なく、腰椎の術後や扁平椎などの高度の変形椎体以外は除外せずに、L1～L4 の平均値を用いる 。

・TBS を FRAX®に組み合わせることによって FRAX®の骨折予測能が向上する。

・TBS のみで骨粗鬆症治療開始の決定を行うことは推奨されないが、BMD と組み合わせた判定が有用である。

・薬物治療による変化も報告されているが、実臨床での有用性についてはまだ確立していない。

2015年版まではTBSに関しては、「臨床において簡便に算出できる骨構造特性指標として期待され、現在信頼性や有用性について検証されている。」と表記されていましたが、今回の改訂では、その適応についてより具体的な記載がなされています。（※TBSソフトについてはこちら）


最後に
ガイドラインにはまとめとして、下記のように記載されています。

・腰椎および大腿骨近位部の2部位のDXA検査が推奨される。

・対象は①脆弱性骨折を有する症例　②65歳以上の女性と70歳以上の男性　③危険因子を有する65歳未満の閉経後および周閉経期の女性と50歳以上70歳未満の男性である。

・大腿骨近位部骨密度は、あらゆる骨折の予防能に優れており、全大腿骨近位部か頚部の骨密度のうち、ＹＡＭに対するパーセンテージがより低値のほうを用いて診断する。

・腰椎および大腿骨近位部での評価が困難な場合、前腕骨DXA測定を施行する。

・いずれの測定もポジショニングに留意し、再現性のよい測定を心がける。　
（DXA検査における留意点はこちら）

これからもよりよい診断を目指して、新たなるガイドラインが作られていくことになると思いますが、骨密度測定装置の開発から製造までを手掛けるGEヘルスケアとしても、常に臨床に即した装置をご提案できるように、努めていきたいところです。





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